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関心を持った海外(主に欧州、時々中国、最近はアメリカも)の流通関連トピックを、公表された情報に基づいて書いています。 #欧州流通, #ヨーロッパ小売業, #中国小売業, #GRTrend, #アメリカ流通業, #米国流通業

本日、アメリカ流通視察で有名な鈴木敏仁さんと話す機会があり、なるほどと思ったことがありました。

アメリカの某小売業では『やってはいけないこと』が『Disipline』としてルール化されているとのこと。

似たような話しはイギリスのTescoでも聞いたことがあります。

Commercial部門(商品部)の人から聞いたプロモーション立案の仕方。
 「プロモーションで使えるOfferが定められており、その中から選ぶこと。 それ以外を勝手に考えて実施することは出来ない」

例えば、
 『単品売価をXXポンド値下げする』
 『商品ラインの全てのSKUの売価をXX%値下げする』
 『BOGOF(Buy One Get One Free, 一個買ったらもう一つは無料)』
などは使っても良いが、
 『単品売価をXX%値下げする』
というオファーの仕方はダメ、と言ったルールです。

このルールは過去のプロモーションの結果を、売上押し上げ効果の有無、狙いたい顧客層の反応などを分析し、今まで実施していたOfferを取捨選択して作ったもの。

優秀な組織は
 『やるべきことが明確』
と 言われますが、

その裏返しで 、
 『やってはいけないことも明確 』
ということです。

以前、ニトリには店舗の撤退基準があり、それをきちんと運用している、との記事を読んだことがあります。
これも、
 『撤退基準を下回った店舗は、運営を続けてはいけない』
という『べからずルール』
ですね。

※ちなみに今のTescoでは、BOGOFは特定の商品ラインでは使用できないとのこと。これは、もう一個購入(持ち帰り)させても、結果として食べきれずに捨ててしまうことが少なからずある事が判った。これはエコの観点で好ましくないためべからず対象に入れらた。